中東情勢のニュースを読み解く上で、米国・イスラエル連合とイランの対立構造を理解することは不可欠である。

現在でこそ激しく火花を散らす三者だが、歴史を遡れば、かつては緊密な協力関係にあった時期も存在する。

なぜ彼らは「宿敵」となったのか。
その背景には、一国の運命を塗り替えた革命と、地政学的な野心の衝突がある。

かつての蜜月関係とイラン革命の衝撃

画像 : イラン革命 イランに帰国したホメイニー師 public domain

1979年以前のイランは、現在とは正反対の姿を見せていた。

当時のパフラヴィー朝は、中東における米国の最重要パートナーの1つであり、イスラエルとも非公式ながら石油供給や軍事協力を行う良好な関係を築いていた。

米国はイランを「安定の島」と呼び、最新鋭の武器を供与して共産圏への防波堤としていたのである。

しかし、1979年の「イラン革命」がすべてを根底から覆した。

親米・世俗主義の国王が亡命し、ホメイニ師率いるイスラム体制が樹立されると、イランは「反米・反イスラエル」を国家のアイデンティティに据えた。

米国は「大サタン」、イスラエルは「小サタン」と指弾され、同年にはテヘランの米国大使館人質事件が発生。

これにより米イランの外交関係は完全に断絶し、イスラエルとの協力関係も崩壊したのである。

「シーア派の弧」とイスラエルの生存本能

画像 : 国ごとのイスラム教の分布（緑色系はスンナ派、赤褐色系はシーア派、青紫色はイバード派）Baba66 CC BY-SA 3.0

革命後のイランは、イスラム革命の輸出を標榜し、中東全域で反イスラエル・反欧米の武装組織を支援し始めた。

レバノンのヒズボラやパレスチナ武装組織への支援は、その代表例である。

イスラエルにとって、自国の生存を脅かす勢力を背後で操るイランは、最大の「実存的脅威」となった。

さらに、イランがイラクやシリア、イエメンへと影響力を拡大し、いわゆる「シーア派の弧」を形成したことで、イスラエルの安全保障上の危機感は決定的なものとなった。

かつてはアラブ諸国との対立が中東の主軸であったが、現在は「イランとイスラエル」の対立こそが、地域の火種となっているのである。

核開発問題と終わりの見えない制裁

画像 : イラン新最高指導者モジタバ・ハメネイ師（Mojtaba Khamenei）public domain

2000年代以降、対立をさらに激化させたのがイランの核開発問題である。

イスラエルと米国は、イランが核兵器を保有すれば中東の軍事バランスが崩れ、イスラエルの消滅に繋がりかねないと危惧した。
米国は強力な経済制裁を課してイランを締め付け、イスラエルはサイバー攻撃や科学者の暗殺、施設の破壊工作といった「影の戦争」を展開しているとされる。

2015年には核合意（JCPOA）が成立し、一時的な緊張緩和が見られたものの、トランプ政権による米国の離脱と制裁再開により、関係は再び最悪の状態に陥った。

イランはこれに対抗してウラン濃縮を加速させ、その水準が核兵器級に近づいていることに国際社会は強い懸念を示している。

構造的な敵対関係のゆくえ

現在の米国・イスラエルとイランの関係は、単なる政策の不一致ではなく、体制の存立を懸けた構造的な敵対関係にある。

米国にとっては覇権への挑戦者であり、イスラエルにとっては生存を脅かす宿敵、そしてイランにとっては革命の理念を阻む障壁なのだ。

この三者のパワーゲームは、ドローン攻撃や報復の連鎖という形で、今もなお世界経済と平和を揺さぶり続けている。

一度崩れた信頼関係を再構築するのは容易ではなく、中東の空に立ち込める暗雲が晴れる兆しは、今のところ見えていない。

参考 :
Jimmy Carter, “Toasts of the President and the Shah at a State Dinner in Tehran, Iran,” December 31, 1977, The American Presidency Project.
・U.S. Department of State, Office of the Historian, “The Iranian Hostage Crisis – Short History.
文 / エックスレバン 校正 / 草の実堂編集部