2026年現在、中東情勢はかつてない緊張の極致にある。

「エピック・フューリー作戦※」の決行以降、イランを巡る軍事的衝突は局地的な応酬を超え、国際秩序を揺るがす巨大な火種へと変貌した。

※2026年2月28日に米国主導で実施された対イラン軍事作戦の総称。

米軍を中心とした有志連合がイランの核関連施設や軍事拠点への圧力を強める中、世界が最も注視すべきは、この動乱がアジア、とりわけ台湾海峡にどのような影を落とすかという点である。

画像：「エピック・フューリー作戦」を指揮するトランプ米大統領（2026年2月28日、フロリダ州パームビーチ）White House public domain

中東へのリソース集中と米国の「二正面」リスク

エピック・フューリー作戦後の泥沼化する対イラン情勢は、米国の戦略的リソースを中東へと強く引き付けている。

バイデン政権以降、米国は「インド太平洋シフト」を掲げ、中国を唯一の「競争相手」と位置づけてきた。
この対中戦略の軸は現在も維持されている。

しかし中東での戦火が拡大すれば、空母打撃群の派遣や弾薬の補給、さらには外交的なエネルギーの大部分が再び西アジアへ割かれることになる。

中国共産党指導部にとって、この状況は「千載一遇の好機」と映る可能性がある。

米国が中東という「底なし沼」に足を取られている間は、台湾有事の際に十分な軍事介入を行う余力が削がれるのではないか。
そうした計算が北京で働いたとき、中国が台湾侵攻へのタイムテーブルを早める、あるいはより挑発的な行動に出るリスクが飛躍的に高まるのである。

抑止力の減退が招く中国の「誤ったシグナル」

画像 : 習近平氏 public domain

最も危惧されるのは、中東での米国の対応が中国に「誤ったシグナル」を与えてしまうことだ。

もし米国がイランとの対立において決定的な打撃を与えられず、あるいは国内世論の反発によって早期撤退や妥協を余儀なくされるような事態になれば、中国は「米国の介入意志は限定的である」と誤認しかねない。

歴史を振り返れば、大国が複数の戦線を抱えた際の「空白」が、新たな紛争を誘発してきた。

中国は現在、台湾周辺での軍事演習を常態化させ、グレーゾーン事態を積み重ねることで国際社会の反応を試している。

中東情勢の激化に伴い、米国の関心がアジアから逸れたと確信した瞬間、中国は戦略的に分散した米国の隙を突き、台湾への実力行使、あるいは離島占拠といった強硬手段に出る危険性がある。

エネルギー安全保障の崩壊と日本への波及

中東と台湾。一見遠く離れたこの二つの地域は、地政学的な「エネルギーの鎖」で結ばれている。

ホルムズ海峡の封鎖や不安定化は、原油価格の高騰を招き、世界経済を混乱に陥れる。

画像 : ホルムズ海峡 public domain

この経済的混乱に乗じ、中国が「アジアの安定を守る」という名目で、台湾海峡の制海権を主張し始めるシナリオも否定できない。

日本にとっても、これは対岸の火事ではない。
中東からのエネルギー供給が滞り、同時に台湾海峡というシーレーンが脅かされれば、国家の存立基盤が揺らぐことになる。

米国の中東介入が台湾情勢の不安定化を招くという逆説的な構造に対し、日本は日米同盟の維持だけでなく、多角的な抑止力の構築を急がねばならない。

国際社会が直面する試練と今後の展望

エピック・フューリー作戦がもたらした衝撃は、単なる一地域の紛争に留まらず、既存の国際秩序の脆弱性を露呈させた。

中国が中東の混乱を「米国の衰退」と読み違え、武力による現状変更に踏み切ることは、第三次世界大戦へのトリガーにもなりかねない。

我々は今、力による支配が民主主義の価値観を圧倒しようとする瀬戸際に立たされている。

中東の火を消す努力と同時に、台湾海峡における「隙」を見せない徹底した備えが、今ほど求められている時はないだろう。

参考 : U.S. Department of Defense / CENTCOM, “Operation Epic Fury Fact Sheet: First 72 Hours” 他
文 / エックスレバン 校正 / 草の実堂編集部