はじめに
大名たちにとって過酷な生存競争が続いた戦国時代。
当然ながら生活していくためにお金は必要で、さらに領国経営や軍備の増強には莫大な資金が必要であった。
各国の領主は税収・鉱山経営・地の利を生かした特産品での商業や貿易など、様々な方法で資金を捻出する必要があった。
戦国武将たちはどのようにしてお金を集め、どのような収入源を持っていたのか、その家臣たちの懐事情はどうだったのかについて詳しく見ていこう。
戦国武将の収入源
戦国武将の収入源は主に「年貢」「鉱山経営」「商業・貿易」「合戦」の4つに分けられる。
その中でも最も重要な収入源は「年貢」であった。
年貢はご存知の方も多いと思うが、領内の農民から徴収される税のことで、主に米で納められた。
その他にも、「段銭(だんせん)」や「棟別銭(むねべちせん)」といった固定資産税的なものも存在した。
これらの税収は、領国経営において重要な資金源となった。
年貢の徴収方法
年貢の徴収方法には「貫高制(かんだかせい)」と「石高制(こくだかせい)」の二つがあった。
貫高制は、鎌倉時代や室町時代から用いられていた方法で、田で収穫できる米の平均量を通貨に換算し、「貫文」という単位で表すものである。
例えば、相模の北条早雲を祖とする北条氏の基本貫高では、田1反(約991.74平方メートル)に対して500文(現代の価値で約25,000円)、畑1反に対して165文(約8,250円)が課せられていた。
このため、農民は田1反を耕作する場合には500文、畑1反なら165文を年貢として納める必要があった。
しかし、当時の日本では、国内で十分に流通させるだけの貨幣量を確保することが難しかった。
戦国時代になると、貫高制は次第に減少し、代わりに石高制が採用されるようになった。貫高制が土地の広さを基準に課税していたのに対し、石高制は土地の平均収穫量を基準に税を課す方法であった。
貫高制では土地の所有者が自己申告する形式であったため、収穫量の正確な把握が難しく、脱税のリスクも高かった。これに対し、石高制では土地の検地を行い、実際の収穫量を調査して課税額を決定したため、脱税のリスクを大幅に減らすことができた。
豊臣秀吉が行った太閤検地によって、年貢の徴収方法は完全に石高制に移行した。太閤検地では全国的に統一された基準で土地の収穫量を調査し、これに基づいて年貢を課したため、公平かつ効率的な税収システムが確立されたのである。
鉱山経営
年貢に次ぐ収入源となったのは「鉱山経営」である。
鉱山を所有する領主たちは、そこから得られる鉱物収入によって大きな財力を築いていた。しかし、鉱山はすべての領国に存在するわけではなく、鉱山を持つ領国はそれだけで優位に立つことができた。
特に有名なのが現在の島根県にある石見銀山である。
この銀山を巡っては、大内氏、尼子氏、毛利氏が激しい争奪戦を繰り広げた。最終的には毛利元就が石見銀山を掌握し、その豊富な銀の産出によって潤沢な資金源を確保することに成功した。
この資金は毛利氏の勢力拡大と領国経営に大いに貢献したのである。
交易や特産品
「商業や貿易」も資金調達のために欠かせない重要な手段であった。
特に九州の大友宗麟、松浦隆信、大村純忠は、ポルトガル船を利用した南蛮貿易によって莫大な利益を得ていた。
土佐の長宗我部元親は、平地が少ない反面、山林資源が豊富という土地の特性を活かし、木材、茶、漆、錦などを特産品として奨励し、商業の活性化を図った。これにより、領国経済を大いに発展させた。
同様に、伊達政宗も地元の特産品に目を付け、領内に塩田を開発することで年間3,000両(現在の価値で約3億円)の利益を上げていた。さらに、仙台味噌や柳生和紙、養蚕などの製造にも力を入れ、領国の経済基盤を強化していた。
これらの戦国武将たちは、地元の特産品を活用し、商業や貿易を通じて資金を調達することで、領国の繁栄を支えていたのである。
略奪行為
合戦で他国に勝利した際、自国には「礼銭(れいせん)」と呼ばれる敗戦国からの賠償金が多かれ少なかれ支払われた。
また、一種の臨時軍事調達である「矢銭(やせん)」という収入源も存在した。
例えば、織田信長が足利義昭を奉じて上洛する際には、大坂の石山本願寺に5,000貫文(現在の価値で約5億円)、自治都市の堺の会合衆には2万貫文(現在の価値で約20億円)を請求し、「矢銭を出さなければ侵攻する」と脅して軍事費を徴収したのである。
合戦に勝利した国は、敗戦国でしばしば「乱取り」という略奪行為を行った。
これは領国や戦国武将の直接的な利益にはならないが、身分の低い下級武士や足軽にとっては重要な収入源となり、戦利品を得る手段であった。
乱取りでは、敵の武具や持ち物、金品を奪うだけでなく、農民たちの家を襲って家財道具や食糧も奪い取った。
さらに、乱取りの対象には物品だけでなく人間も含まれていた。敗戦国の人々を拉致し、人身売買の市場で売買することが行われた。
拉致された人々は、およそ5貫~10貫(現在の価値で約75万円~150万円)で売買され、場合によっては日本国内だけでなく欧州など海外にも売られることがあった。
このような略奪行為は、戦国時代の厳しい現実を反映している。
家臣たちの懐事情
戦国武将に仕える家臣たちは、どのようにして給与を受け取っていたのだろうか。
家臣たちが受け取る給与は「俸禄(ほうろく)」と呼ばれ、その形式は身分によって大きく三種類に分類されていた。
最も身分の高い上級家臣は「知行取(ちぎょうとり)」と呼ばれ、戦国武将から土地を与えられ、その土地からの税収を自分のものとすることができた。知行取は、自らの領地を経営し、その収益を自らの俸禄とする制度であった。
次に、俸禄の形式としては「蔵米取(くらまいとり)」があった。これは、米の現物を支給される形式であり、多くの下級家臣がこの形式で俸禄を受け取っていた。蔵米取は、現金収入の少ない当時において、米という形で安定した収入を得る手段であった。
さらに、身分の低い足軽などの家臣たちは「禄米制(ろくまいせい)」という形式で給与を受け取っていた。禄米制では、主に金銭での支給が行われ、低い身分の家臣たちにとっては重要な収入源であった。
当時の家臣たちの推定年収を現代の価値で換算すると、知行取の上級家臣は年間100貫(約1,500万円)から500貫(約7,500万円)、蔵米取の下級家臣は年間50貫(約750万円)、禄米制の足軽は年間1貫500文(約20万円)であった。
これを見ると、同じ家臣でも身分によって待遇に大きな差があったことがわかる。
おわりに
戦国大名たちは多様な方法で資金を調達し、領国を強化し続けた。
彼らの経済活動は、ただ単に資金を集めるだけでなく、領国経営の基盤を築き、軍事力の強化に繋がった。
戦国大名の成功には、戦略的な軍事活動とともに、巧みな経済運営が欠かせなかったのである。
参考 : 戦国大名の経済学
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