2026年2月末、米国とイスラエルによるイランへの軍事行動が開始され、中東情勢はかつてない緊張状態に突入した。

世界中の視線が戦火の行方に注がれる中、一つの大きな疑問が浮かび上がる。

なぜ、同じイスラム教を国教とするサウジアラビアやアラブ首長国連邦（UAE）などの湾岸諸国は、苦境に立たされたイランを積極的に支えようとしないのか。
むしろ、彼らの沈黙や裏側での動きは、イスラエル側の論理を黙認しているようにも映る。

同じ信仰を持ちながら、なぜこれほどまでに深い溝が存在するのか。
その理由は、単なる宗教的対立を超えた、幾重にも重なる「生存の論理」にある。

画像 : 国ごとのイスラム教の分布（緑色系はスンニ派、赤褐色系はシーア派、青紫色はイバード派）Baba66 CC BY-SA 3.0

宗派の対立が生んだ歴史的な断絶

まず、避けて通れないのがイスラム教の二大宗派、サウジアラビアを盟主とする「スンニ派」と、イランを指導者とする「シーア派」の対立である。

この対立は7世紀の預言者ムハンマドの死後まで遡る歴史的なものだが、現代においては信仰の差異以上に「政治的な正統性」を巡る争いとなっている。

特に1979年のイラン革命以降、イランは「革命の輸出」を掲げ、周辺国のスンニ派王制を否定する姿勢を見せてきた。

サウジアラビアのような王制国家にとって、イランの存在は自国の体制を内側から崩壊させかねない脅威である。彼らにとってイランは、同じイスラム教徒である以上に、体制を脅かす「革命勢力」なのである。

地域覇権を巡る「冷戦」と軍事的脅威

次に挙げられるのが、中東における覇権争いである。

サウジアラビアとイランは、長年、レバノン、シリア、イラク、イエメンといった周辺国の内戦や政治混乱を通じて「代理戦争」を繰り広げてきた。

画像 : レバノン南部で訓練を行うヒズボラ戦闘員。イランが支援する「抵抗の枢軸」の一勢力 Tasnim News Agency reporter CC BY 4.0

特にイエメンのフーシ派に代表される、イランが支援する武装勢力「抵抗の枢軸」は、サウジアラビアの石油施設や都市を直接攻撃してきた。
2026年の軍事衝突において、サウジアラビアがイランを支援しないのは、こうした長年の軍事的挑発に対する自衛の論理が強く働いているからでもある。

イランが弱体化することは、サウジアラビア周辺の親イラン武装勢力の勢力減退につながり、自国の安全保障に直結するという現実的な計算がある。

もっとも、その一方でサウジアラビア自身も戦火の拡大やインフラ攻撃には脆弱であり、イランの能力低下を望みつつ、全面戦争の長期化は避けたいという二重の思惑を抱えている。

「アブラハム合意」が変えた対イスラエル観

画像 : アブラハム合意（左から）バーレーンのザイヤーニ外相、イスラエルのネタニヤフ首相、アメリカのトランプ大統領、アラブ首長国連邦のアブドッラー外相 public domain

かつて、アラブ諸国にとってイスラエルは「共通の敵」であった。

しかし、2020年の「アブラハム合意」を境に、その構図は劇的に変化した。

UAEやバーレーンがイスラエルと国交を正常化させた背景には、「イランという共通の脅威」に対抗するため、イスラエルの軍事力と技術力を活用したいという思惑がある。

サウジアラビアもまた、公式な国交こそないものの、近年はイスラエルとの水面下での協力を深めてきた。

2026年の情勢下においても、サウジアラビアにとってイスラエルは「遠くの不快な隣人」かもしれないが、イランは「すぐ隣にいる実在の脅威」である。

この地政学的な優先順位の変化が、アラブ諸国の「静観」という選択を生んでいる。

経済改革と米国との複雑な関係

サウジアラビアが目指す脱石油の経済改革「ビジョン2030」の成功には、地域の安定と莫大な外国投資が不可欠である。

イランと共に欧米社会と敵対し、経済制裁の網に飛び込むことは、自国の未来を捨てるに等しい行為である。

また、米国との関係も重要な要素だ。一時期、バイデン政権下で米国とサウジアラビアの関係は冷え込んだが、トランプ政権の再来や2026年の有事対応を経て、安全保障面での米国への依存度は依然として高い。

米軍の支援なしに自国の防衛が成り立たない現状では、米国が進める対イラン包囲網から脱却することは不可能に近い。

画像 : サウジアラビアの首都リヤド B.alotaby CC BY-SA 4.0

信仰よりも優先される「国家の利益」

結論として、サウジアラビアをはじめとする湾岸諸国がイランの味方をしないのは、彼らが「イスラムの連帯」よりも「国家の生存と利益」を優先しているからに他ならない。

2026年の激化する情勢は、宗教的な理想が地政学的なリアリズムに敗北した姿を浮き彫りにしている。

中東における対立の主軸は、もはや単純な「ユダヤ教対イスラム教」ではなく、「現状維持を望む親米アラブ諸国やイスラエル」と「現状打破を目指すイランとその傘下の武装勢力」という構図へ大きく傾いている。

宗教的な連帯よりも、体制維持、安全保障、エネルギー輸送、対米関係といった国家利益が前面に出ているのが、2026年の中東情勢の現実である。

この冷徹なパワーゲームの中に、かつての「イスラムの大義」が入り込む余地は残されていない。

参考 : Reuters, “Explainer: Israel and Lebanon are expected to hold talks. What do we know?”他
文 / エックスレバン 校正 / 草の実堂編集部